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通販(ダイレクト)型自動車保険を契約する時の注意点

乗り物とお出かけ

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ホンダ N-WGN

僕は2年前の3月に初めてのクルマを新車で購入しました。法定点検の時期であると同時に、自動車保険の更新時期でもあります。いわゆる任意保険ですね。

加入は任意ですが、お気軽に公道を走るためには必須です。任意保険無しで事故を起こしたらと思うとゾッとします。

ディーラー加入する店舗型がおなじみですが、最近はインターネットを使った通販(ダイレクト)型自動車保険という手段もあります。よくCMで流れているやつです。かく言う僕も通販型を使っています。

通販型は店舗型と比較してかなり安く契約できる反面、自己責任で保険の内容を決めなければなりません。

そこで任意保険とは何かというおさらいから、店舗型と通販型の違い、通販型自動車保険の契約時に注意したい項目を簡単に解説します。

任意保険とは?

クルマを買うと強制的に自賠責保険には加入しますが、それとは別に任意保険というものもあります。

任意とは言いますが、「加入しないでクルマを運転するのはやめてください」と言いたいほど必須のものです。

何故なら自賠責保険は対人の事故しか補償してくれず、物損事故は加害者が100%自腹です。しかも補償金額が死亡事故で最大3,000万円、後遺障害で最大4,000万円と圧倒的に補償金額が少ないのです。

万が一事故を起こしても数億円のお金をポンっと払えるような人なら加入しなくても良いのでしょうが、たいていの人は絶対に入っておきましょう。どれだけ運転に自信があって、万全を尽くしても起きるのが事故ですから。

通販型自動車保険のメリットとデメリット

任意保険は大別して店舗型通販(ダイレクト)型の2種類があります。

店舗型はその名の通り店舗で契約するタイプのもので、主にディーラーマンとのやり取りで契約します。

一方で、通販型は電話やインターネットを使って契約します。対人ではないのが特徴です。

そのため、通販型は店舗を構えず人件費も少ないので保険料が圧倒的に安いです。

ディーラーで契約したからと言って、事故対応をしてくれるのは仲の良いディーラーマンではなく保険会社のスタッフです。値段は大きく違えど中身は同じです。

ディーラーマンの方々も保険の契約を取るべく頑張っているのでしょうが、コスパを求めるなら通販型しか選択肢はないでしょう。

ただし、説明してくれる人がいないので保険内容を自己責任で決定する必要があります。

店舗型は保険に明るいスタッフが個人に合わせて詳しく説明してくれる分割高というわけですね。

自動車保険でチェックしておきたい項目

僕が初めての新車を買う時、お金に余裕はなかったので通販型を選びたかったものの、自動車保険に関する知識は皆無でした。

担当のディーラーマンは何度か保険の見積もりを出して営業をかけてきましたが、結局通販型の自動車保険に決めました。それでもディーラーマンが懇切丁寧に保険の決め方を教えてくれました。

これから通販型自動車保険を契約するという人は参考にしてみてください。もちろん店舗型でも知って損はありません。

対人・対物賠償は絶対に無制限で!

対人・対物賠償責任補償保険は、人を轢いて怪我させたりモノを破壊した場合などの補償です。

この項目については無制限が常識となっております。人命に関わる事故だと数億円の損害賠償もあり得ますからね。

もし上限を決められる場合でも対人・対物ともに無制限にしましょう。無制限が選べない保険会社は見限った方が良いです。

人身傷害補償は高くする必要なし?

人身傷害補償保険は、自動車事故で発生した怪我や入院費用などによる損害に対して支払われる補償です。

よく運転手しか適用されないと思われがちですが、補償対象は契約しているクルマに搭乗中の人全員です。

また被保険者とその家族であれば、他のクルマの乗車中や歩行中の自動車事故でも人身傷害が適用されます。

注意したいのは設定金額です。人身傷害の設定金額はあくまで上限の金額であり、無条件で全額貰えるというものではありません。

支払われる金額は上限の範囲内で生じた損害のトータルで決まります。傷害の大きさや入院期間で変動しますし、特に入院による休業補償や逸失利益は年収によって個人差が出ます。

つまり人身傷害は高ければいいというものではありません。「命に値段をつける」というと聞こえは悪いですが、身分相応の金額に設定すべきです。

物凄い高給取りならば金額を高く設定した方がいいですが、僕みたいなありふれたサラリーマンであれば下限の3,000万円程度で十分でしょう。

搭乗者傷害のよくある誤解

人身傷害の上乗せ的な位置付けで搭乗者傷害保険という特約があります。

人身傷害は総損害額が確定するまで支払いを待たなければならない一方、搭乗者傷害は怪我の部位や度合いに応じて定められた一時金が速やかに支払われるのが特徴です。

搭乗者傷害はよく「運転手は対象じゃない」と誤解されがちですが搭乗者全員、すなわち運転手も補償の対象です。

適用される条件がほぼ同じですので、人身傷害があれば搭乗者傷害は不要と見てもOKでしょう。

保険料を左右する車両保険

おそらく保険料の大部分を占めているのは車両保険です。車両保険があるか無いかで保険料が大きく変わります。

車両保険は事故や人によるいたずら、自然災害などで損壊したクルマを修理する費用を補償してくれます。特に新車で購入した場合はあった方が安心でしょう。

中古で安く買った場合は無理に付けなくてもいいですし、新車でも年数が経ってきたら補償の範囲を狭めて保険料を安くしていくのが良いでしょう。

設定金額は購入時の車体価格をカバーできるぐらいにしておけば大きな損壊でも安心です。

エコノミー型とは

車両保険にはエコノミー型というオプションがあります。これを選ぶことで車両保険適用の条件を狭める代わりに保険料が安くなります。

エコノミー型の場合、自損事故と当て逃げが補償の対象から外れます。つまり、相手がいない・わからない事故が対象外となります。

自損事故や当て逃げは決して珍しくない事象なので、車両保険を付けるならば可能な限り一般型が良いでしょう。

免責金額とは

車両保険でもう1つ注意しないといけないのは免責金額です。言い換えるならば自己負担金額です。

免責金額が「5-10万円」の場合で説明しましょう。これは契約・更新から1年間における車両保険の使用が1回目なら5万円、2回目なら10万円が自己負担金額という意味です。

事故を起こしてクルマの修理に100万円かかるとしたら、1回目の事故ならば5万円を被保険者が負担して残りの95万円を保険会社が負担します。2回目の事故ならば10万円を被保険者が負担して残りの90万円を保険会社が負担します。

3回目のことは知らなかったので調べてみたら同様に10万円とのこと。ただ1年間に3回も車両保険を使うような事故を起こしたならば次年度の更新自体が難しいかもしれません。

余程保険料を下げる必要がないのであれば「0-10万円」がおすすめです。

おわりに

ここまで自動車保険における注意点を列挙しました。保険会社は差別化を図るために様々な特色がありますが、これらは共通する重要事項です。

特に通販型自動車保険では説明してくれる人がいませんから、最低限これらのことは押さえておきましょう。

かなり噛み砕いて説明したつもりです。より詳しいことは各保険会社のウェブサイトなどで確認してください。微妙に仕様が違ったりするかもしれませんので、よく調べてから契約してください。